地震に対する安全 耐震設計 住宅性能表示制度における「構造の安定」(構造躯体の倒壊防止等)においてアイフルホームは最高等級の「耐震等級3」相当の耐震性能を実現しています。

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アイフルホームの性能品質と保証システム


耐震設計

性能表示制度における「構造の安定」(構造躯体の倒壊防止等)において
アイフルホームは最高等級の「耐震等級3」相当※1の耐震性能を実現しています。

地震に強い家をつくるためには3つの条件をクリアする必要があります。
強い「構造体」、適切な「基礎計画」、そしてバランスのとれた「耐震設計」。

「地震大国」と言われる日本。頻発する地震。いつ、どこで起こるかもしれない大地震。大切な家族や資産を守るため万全の備えが必要です。


近年に発生した主な大地震

◎総務省消防庁ホームページ 災害情報より
  • 1995年1月17日
    兵庫県南部地震(阪神・淡路大震災)
    [マグニチュード7.3]
    全壊104,906棟・半壊144,274棟
  • 2000年10月6日
    鳥取県西部地震[マグニチュード7.3]
    全壊435棟・半壊3,101棟
  • 2004年10月23日
    新潟県中越地震[マグニチュード6.8]
    全壊3,175棟・半壊13,810棟
  • 2003年9月26日
    十勝沖地震[マグニチュード8.0]
    全壊116棟・半壊368棟
  • 2001年3月24日
    芸予地震[マグニチュード6.7]
    全壊70棟・半壊774棟
  • 2005年3月20日
    福岡県西方沖を震源とする地震
    [マグニチュード7.0]
    全壊144棟・半壊353棟
  • 2007年3月25日
    能登半島地震[マグニチュード6.9]
    全壊686棟・半壊1,740棟
  • 2007年7月16日
    新潟県中越沖地震[マグニチュード6.8]
    全壊1,331棟・半壊5,710棟
  • 2011年3月11日
    東北地方太平洋沖地震(東日本大震災)[マグニチュード9.0]
    全壊121,809棟・半壊278,496棟
    ※2016年3月1日現在
  • 2016年4月14日
    熊本地震[マグニチュード6.5(暫定値)]
    全壊7,363棟・半壊21,981棟
    ※2016年6月9日現在

阪神・淡路大震災において倒壊ゼロ

9万件以上の住宅が全壊し、半壊を入れると20万件以上の住宅が損壊した阪神・淡路大震災。激震の中でアイフルホームの住宅は、全壊、半壊ともなく全棟無事でした。その後も、鳥取県西部地震(2000年・M7.3)、芸予地震(2001年・M6.7)、福岡県西方沖を震源とする地震(2005年・M7.0)新潟中越沖地震(2007年・M6.8)、能登半島地震(2007年・M6.9)、東日本大震災(2011年・M9.0)など、日本では大きな地震がたびたび発生し、家屋の倒壊など甚大なる被害を出しています。アイフルホームにとって、家の安全性能、中でも耐震性能は、もっとも大切な性能のひとつです。家は家族の安全を守りつづけなければなりません。耐震性能を高め、揺るぎない品質を追求するアイフルホームは、技術の革新を重ね、住宅性能表示制度の「耐震等級3」相当※1を実現しています。

阪神・淡路大震災において倒壊ゼロ

アイフルホームが推奨するプランは、住宅性能表示制度の耐震等級において最高等級である耐震等級3相当※1を実現しています。

耐震設計

「耐震等級3」相当※1の設計を追求するアイフルホーム

耐震強度にとって重要な、壁量、壁の配置バランス、接合強度のチェックを重ね、より安全性の高いプランをつくります。どんなに強い部材を使って構造を強くしても、設計のバランスが悪ければ十分な耐震強度は発揮できません。
アイフルホームでは、耐震設計マニュアルと構造設計CADシステムで、設計するすべてのプランの耐震性能をチェックします。耐震強度にとって重要な、壁量、壁の配置バランス、接合強度のチェックを重ね、より安全性の高いプランをつくります。


※1 耐震等級3は、品確法(住宅の品質確保促進等に関する法律)における住宅性能表示制度の耐震基準を表す最高等級。
※1 お客様が選択されたプラン、仕様によっては耐震等級3相当が満たせない場合があります。また、雪が多い地域では、耐震等級1相当を基本として提案する場合があります。
※1 記載内容は、住宅性能表示制度における最高等級の評価基準を満たすよう設計評価したものです。同制度に基づき設計段階で評価したもので、完成後や経年変化を考慮したものではありません。地域・プランにより最高等級の評価基準を満たさない場合があります。住宅性能表示制度による住宅性能評価書の交付を受ける場合は、登録住宅性能評価機関による評価を受ける必要があります。(申請・評価には別途費用がかかります。)

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※1 施工地域やプランにより価格が異なります。価格には、アレンジ工事・外構費用・屋外工事(電気、給排水、ガス)・地盤調査費用・家具・カーテン・照明・家電その他諸経費等は含まれておりません。


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