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通し柱の役割や耐震性は?管柱との違いや設置する理由について解説!

2021.05.03

構造材のイメージ

通し柱とは、基礎の上にある土台から軒まで通った継ぎ目のない木材です。主に2階建て以上の木造建築に使われます。在来工法で建てられる家の耐震性や耐久性を高める目的がありますが、必ずしも必要ではありません。本記事では、通し柱の太さや使用本数、耐震性との関連性について解説します。

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通し柱とは

柱のイメージ

通し柱は別名「建登せ柱(たてのぼせばしら)」や「とおし」と呼ばれ、2階建ての木造住宅(主に在来工法)に用いられる、軒まで通った継ぎ目のない木材のことです。

在来工法は、土台に対して垂直の「通し柱(とおしばしら)」「管柱(くだばしら)」「間柱(まばしら)」と、水平に走る「胴差し(どうざし)」や「軒桁(のきげた)」などを連結させてつくられます。

建築基準法では、階数が二以上の家の四隅に使う隅柱又はこれに準ずる柱は通し柱にするよう定められています。しかし、柱の接合部に通し柱と同等の耐力がかかるよう補強してあれば、「通し柱なし」でも問題ありません。(建築基準法施行令第43条5項)その場合、四隅の柱は梁で分断される「管柱」になり、継手部分を接続金物などで接合するなどの方法が採用されます。

通し柱の適正本数

基本的に家の四隅に位置するので、1階と2階の面積が同じ総2階の四角形の建物なら、4本が適正本数です。建物の形が複雑になるほど本数が多くなると考えて良いでしょう。

しかし、適正本数が耐震性や耐久性に大きく関わるかと言われれば違います。一昔前は、通し柱が多ければ多いほど良いと考えられていました。しかし、戦後に普及した在来工法では、壁の厚みを一定にするため、同じ寸法の建材で揃えられるようになったのです。

先ほども述べた通り、通し柱がなくても接合部に耐力があれば問題ありません。壁の厚みが揃えば、間取りの自由度がアップします。また、断熱材も均等に入れられるので、断熱性に優れた家づくりが実現できるメリットがあります。

家の強度は、通し柱の本数に大きく左右されるわけではない点を覚えておきましょう。

通し柱と耐震性について

木造住宅においては、通し柱の数が多いからといって、地震に強いわけではありません。一般的な木造住宅では四隅にある柱を原則的には通し柱にしますが、必ずしも通し柱ではなくても良いのです。

着目すべきは、柱と梁を接合する継手部分です。在来工法には「受け側の木材に欠き込みをつくり、掛け側の木を差し込む方法」と、「接合金物を使う方法」の2つがあります。

前者の場合、穴の部分の断面が欠損(断面欠損)するので、通し柱が細いと耐力が維持できません。このとき、太い通し柱を採用すれば、曲げに対する強さを表す断面係数の低下を防げます。

継手に「接合金物を使う方法」を選択したならば、断面欠損が少なくなるので、耐震性は確保できると考えて良いでしょう。

通し柱の太さ

通し柱の断面寸法は、4寸角(12×12cm)、他の柱(管柱)は3寸5分(10.5×10.5㎝)が一般的です。

家の構造によっては重要な箇所だけ4寸角を使い、それ以外は3寸5分を採用するなどのケースも存在します。

通し柱はいらない?

通し柱の有無は、家を建てる条件により変わってきます。予算に限りがなく、土地が広いなら、質の良い通し柱を採用した方が良いでしょう。しかし、コストや建坪が限られる中で、通し柱を何本も使う必要はありません。

今では通し柱だけ太くする建築会社は少数派で、ほとんどは金物などを上手く使って耐震性を確保しています。 ここで改めて、通し柱を使わずに耐震性を確保する2つの工法について解説します。

金物工法

梁と柱を金属プレートやドリフトピンで固定する工法です。断面欠損がほとんどありませんので、強度を落とさずに済みます。しかし、金物の分、材料費などの費用が多くかかりますので、バランスをみながら判断してみてください。

梁勝ち(はりがち)工法+ホールダウン金物

梁勝ち工法は、通し柱は使わず各階層に柱を立てる工法です。縦に並んだ柱を、胴差し越しに「ホールダウン金物(別名:引き寄せ金物)」で固定します。

こちらの方法は断面欠損がないだけでなく、コストパフォーマンスにも優れています。

通し柱と管柱との違い

柱のイメージ

最後に、通し柱と管柱の違いについて解説します。

管柱は、通し柱とは異なり、桁や梁で分断される柱です。1階と2階それぞれに配置し、1階分の長さの柱で上部の荷重を支える役割を持ちます。

通し柱は四隅に配置されるのに対し、管柱は「軸力」を適切に伝えるため、位置や本数は1階と2階でまったく同じが望ましいとされています。平面図や構造図上では、通し柱と管柱を区別するため、通し柱だけ丸で囲んで表記されています。

通し柱より管柱が劣っているわけではなく、正確な構造計算の上で耐震設計されているかが重要です。2階建て以下の小規模な木造住宅(4号建築物)の場合には構造計算が不要とされていますが、実際に地震がきても、どの程度の揺れに耐えられるのかは知っておいた方が良いでしょう。木造建築でも構造計算をしてくれる建築会社を選ぶと安心です。

おわりに

長く暮らす大切な家を支える柱には、しっかりとした通し柱を使いたい考える方もいらっしゃるでしょう。現在では建物の形式も幅が広がり、必ずしも昔ながらの通し柱が必要というわけではなくなったようです。耐震性やコスト面、柔軟な間取りといった様々な要因を考えながら、住宅の構造を検討するのが良さそうです。

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